2020年のK-POP界で大きな注目を集めたイシューのひとつは、“音源買い占め”問題だ。
“音源買い占め”とは、大手の芸能事務所やプロダクション、レコード会社などが専門ブローカーを雇い、所属するアーティストの楽曲をメディアやネット上などで何度も流し、音楽配信チャートなどで上位にランキングされるよう仕向ける不正行為のこと。
過去のCDから現在は音源がメインとなり、K-POP界で買い占めの議論はずっとされてきたが、その実体が明らかになったことはない。
ただ2019年末、歌手パクキョンが特定の歌手の実名をSNSで言及しながら買い占めについて語り、議論が過熱。2020年上半期は、音源買い占めに関する多くの疑惑と論議が巻き起こった。
特に韓国SBSの『そこが知りたい』（原題）が昨年1月、「操作された世界－音源買い占めか？バイラルマーケティングか？」編を放送して、ここ1～2年の間に浮上した音源買い占めとバイラルマーケティングに関する議論に取り上げ、議論に勢いを加えた。
当時の放送には複数のアーティストが出演し、音源買い占めの提案を受けた事実はもちろん、ブローカーなどがインタビューに乗り出すなど、具体的な証拠も登場。だが、パクキョンと番組で取り上げられたアーティスト側は、自分に向けられた疑惑を否定し、直ちに法的対応に乗り出した。
歌手パクキョンは昨年9月11日、情報通信網利用促進及び情報保護などに関する法律違反（名誉毀損）の容疑で略式起訴され、ソウル東部地裁は罰金500万ウォン（約50万円）の略式命令を下した。そしてSBSの『そこが知りたい』側も1年後の今年1月3日の放送最後に、パクキョンの罰金をプレスリリース形式で伝えた。事実上の“謝罪”という見方もある。
その報道に対してVibeの所属事務所は「所属アーティストたちに被せられた買い占めという虚偽事実を正すために努力してきた」とし、「虚偽事実を正すきっかけを用意してくれた制作陣に感謝する」と述べた。
音源プラットフォームの数多くのIDを確保し、海外サーバーなどを経由してストリーミングしたり、ダウンロードしたりして順位を操作する音源買い占めについては、今もさまざまな意見が出ている。
疑惑を受けるアーティスト側と、それを代行する業者側は、いずれもバイラルマーケティング効果で良い成績を収めたと主張するが、一方では、それだけで音源チャートに進入するのは難しいという反論も存在する。また買い占め論議で2019年に人気だったバラードジャンルが、2020年にはあまり良くない成績に終わったりもしている。
音源の買い占め自体が存在するという立場には、今も多くの関係者が同意している。ただ、それを証明するためには、全方位的でより立体的なアプローチが必要との主張に変化している。
ある関係者は「特定の歌手や事務所だけでなく、バイラルマーケティングを行う会社と音源サービス、プラットフォームを運営する企業も大衆の前に不透明なところがないことを確認しなければならない。そうしてこそのみ、この現象の本質や本体を捕捉できる可能性が高い」と説明した。
現在、音源の買い占めを調査中だという話も出ているが、2020年に比べてこの問題に対する大衆の関心は少し低くなった。疑惑が浮上するも事実ではないと判明した例もあり、未だに真偽を把握中という例もある。その過程で思わぬ被害者も発生し、不要なノイズも生じた。
それでも少なくない人々が政府機関を含めて積極的に解明に乗り出し、今年こそ音源買い占めという議論が解消されることを期待している。
前へ
次へ
