趣旨には共感しながらも、慎重な雰囲気があった。
韓国プロサッカー連盟は8月18日、ソウルで第1次Kリーグ監督懇談会と主将懇談会を開催し、“選手・クラブ共生のための新型コロナ苦痛分担勧告案”と関連した意見集約を進行した。
先立ってKリーグ1～2部22クラブは最近、2度の代表者会議を通じて新型コロナの影響で起きている財政難を克服するために、選手団の年俸減額割合のガイドラインを含めた勧告案を韓国プロサッカー連盟理事会で議決してほしいと要請した。
去る4月、韓国プロサッカー連盟と蔚山現代、釜山アイパーク、仁川ユナイテッドなどの役職員が給与の10～20％を返却することにしたなかで、選手団の年俸削減についての協議は進展していなかった。
最近、韓国プロサッカー連盟は22クラブの要求を受けて内部的にガイドラインを検討し、登録選手の40％に相当する年俸3600万ウォン（約360万円）以下の選手は減額要求対象から除外することにした。
そして3700万ウォン（約370万円）以上の選手を対象に、シーズンの残り4カ月の給与のうち、3600万ウォンを超過する部分の10％の削減を要請することにした。そうなると1～2部リーグの選手の年俸削減は、1シーズンの2～3％程度となる。
韓国プロサッカー連盟はこの日、クラブの監督、主将にその内容を具体的に説明した。そして8月19日に開かれる理事会で勧告案を議決する予定だ。
懇談会には江原FCを除く、21クラブの監督と主将が参加した。先立って所属クラブから懇談会の主要案件について聞いていた彼らは、全体的に傾聴する雰囲気だった。何よりも2～3％の減額は、クラブの損失を大きく埋めるほどのレベルではない。しかし韓国プロサッカー連盟は、給与減額ガイドラインを策定するときからコロナ関連のクラブの損失と関連して、選手に責任を転嫁しようとするのではなく、あくまで苦痛を分担し、共生しようという立場で参加してほしいと強調してきた。
Aクラブの監督は「いろいろなクラブのコーチ陣も今回の勧告案について、Kリーグの構成員として模範になろうという趣旨で理解している。選手団ともよく議論してみる」と話した。
この勧告案は、あくまでも選手に提案する性格だ。同意がない場合、韓国プロサッカー連盟やクラブが一方的に選手たちの給与を削減することはできない。
懇談会に参加した各クラブの多くの主将たちは、韓国プロサッカー連盟の勧告案と関連して言葉を惜しみながらも、これまで以上にクラブと真剣に話し合っていくとの意思を明らかにした。
企業クラブ所属のA選手は、「チームのメンバーがまだ勧告案をまともに聞いていないので、何かを言うには慎重になる。一人ひとりの考えを聞いてみる」と話した。市民クラブ所属のB選手は「Kリーグの選手としてクラブの難しい状況を理解する。クラブがなければ選手も存在しない」としながらも、「ただ給与に関することは、選手ごとに事情や考え方が違う。本人の状況に合わせて決定すれば良いようで、選択は尊重されるべきだ」と話した。
一方、今回の懇談会で韓国プロサッカー連盟は、新型コロナ対応マニュアルの詳細を説明しながら、感染者が発生した海外リーグの事例を紹介し、防疫指針の遵守を強調した。その他、▲不正行為の予防政策▲Kリーグ生命分かち合いキャンペーンと競技力向上キャンペーン▲技術委員会の試合分析映像の共有など、今シーズンの主要な事業を紹介した。
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