7月21日、アメリカメディア『USAトゥデイ』が“東京五輪の開催は困難”という見通しを示した。独自の意見ではなく、医学専門家の見解を基にした内容だった。
【関連】「東京五輪は来年の開催も保証できない」と韓国紙。日本の“遅すぎる”コロナ対策を非難
本来ならば今日（7月22日）にも開幕を迎えていた東京五輪は、新型コロナウイルス感染症の世界的流行を受けて去る3月24日に1年延期が決定。新たな開幕日は2021年7月23日と定めている。
問題は全世界の現状だ。新型コロナは今や発生源とされる中国にとどまらず、アジアや欧州、北南米までに拡散。大半の国が混乱に陥っている。国境封鎖もなされ、海外からの入国者は一定の自主隔離期間を経なければ正常的に活動することができない。
こうした状況が当分続く可能性が高いことからも、大勢の観客や選手が集うオリンピックは新たなパンデミックを生み出す危険要素となり得ると懸念されている。
国際オリンピック委員会（IOC）のトーマス・バッハ会長は、「東京五輪が新型コロナのパンデミック終息を祝う最初の主要な機会となるだろう」と肯定的な見方をしている。
だが、専門家たちの意見はまったく異なる。
神戸大学大学院医学研究科の岩田健太郎教授は「オリンピックを開催することが現実的な目標だとは考えていない」とし、現在の状況での開催は現実的に不可能であることをはっきりと述べた。
また、ジョージ・ワシントン大学国際保健学科のロナルド・ワルドマン教授も「IOCが言うところの“ノーマル”とはあまりにかけ離れている。開催が正常通り行われるとは思わない」と断言。
そして、「オリンピック開催そのものが論理的に不可能だ」とし、世界各地から選手が集う大会の概念自体が実現しがたいと主張した。
前へ
次へ
