南北首脳が誘致に合意し、ドナルド・トランプ米大統領も「とても興味深い」と支持の意思を示した。トーマス・バッハ会長など国際オリンピック委員会（IOC）も積極的に賛成している。
文在寅（ムン・ジェイン）大統領と金正恩（キム・ジョンウン）委員長は、2032年夏季オリンピックをソウルと平壌（ピョンヤン）に共同で誘致することを約束。ソウル－平壌オリンピックを推進し、誘致する過程が“世界平和の誘い水”になるものと期待される。
それにしても、なぜオリンピックだろうか。今後の誘致過程はどうなるのか。
オリンピックであるべき理由
文大統領と金委員長は平壌での首脳会談を終えた後、9月19日に百花園迎賓館で発表した「平壌共同宣言」4条2項を通じて、「南と北は2020年夏季五輪大会をはじめ、国際試合に共同で積極的に参加し、2032年夏季オリンピック大会の南北共同開催を誘致する上で協力することにした」と明示した。
先月末、バッハ会長が青瓦台（チョンワデ／韓国大統領府）を訪問し、文大統領を接見した席で初めて公開されたソウル－平壌五輪構想に金委員長が同意したのだ。両首脳が意見を一致させたことで、誘致に向けた動きは最初の関門を突破した。
オリンピックは、南北和解の出発点になったという点で、開催の名分は十分だ。
昨年までは核の脅威で朝鮮半島の緊張が高まったが、金委員長が今年の新年の挨拶を通じて北朝鮮の平昌五輪参加を示唆し、雰囲気が変わった。さらに2月の平昌（ピョンチャン）五輪開・閉会式の南北共同入場、女子アイスホッケーの単一チームの結成、北朝鮮高官の相次ぐ訪問などが重なって、南と北がお互いの心を開いた。
“平昌五輪”は4月27日の板門店（パンムンジョム）南北首脳会談、6月12日のシンガポール米朝首脳会談につながっていった。夏季オリンピック共同開催は、そんな“平和プロセス”の完結版だ。
南北日中の“4カ国共同開催”W杯とは現実性が違う
IOCがこの大会誘致を歓迎しているという点も心強い。
