韓国のボーイズグループマネジメント問題は双方譲らず泥沼化か…「単純に判断することは不可能」

韓国の芸能事務所CJ ENMとn.CHエンターテインメントは、ボーイズグループTOO（ティーオーオー）のマネジメントを巡り、対立している。

【関連】『パラサイト』からIZ*ONEまで、韓流の中心「CJ ENM」とは

10人組のボーイズグループTOO（CHI HOON、DONGGEON、CHAN、JI SU、MINSU、JAEYUN、J.YOU、KYUNHO、JEROME、WOONGI）は、2019年にMnetのサバイバルオーディション番組『TO BE WORLD KLASS』から誕生し、2020年4月に正式デビューを果たしたグループだ。

現在問題となっているのは、CJ ENMがTOOのマネジメント業務終了を通知し、これに対してn.CHエンターテインメントが反発したことで議論が巻き起こった。

異なる双方の言い分

まず、n.CHエンターテインメント側の言い分として、2020年8月に捺印した略式合意書によると、「3カ月以内に契約を進行する」と明記されているが、これは契約自体の可否を決める合意書ではないということだ。

そして、CJ ENMが提示した不当な契約条件を受け入れたが、CJ ENM側が代表取締役の変更などにより、n.CH側からの提案を自ら断ったと主張している。

一方CJ ENM側は「契約書による契約終了となるだけで、問題はない」という姿勢だ。

CJ ENMは「両社間の合意がなされず決裂した問題だ。それ以上でも以下でもない」とし、「CJ ENMはTOOメンバー全員と専属契約を結び、一切の権利を保有するTOOの所属会社であり、n.CHエンターテインメントは、当社が2020年8月までにTOOの“PRおよびマネジメント業務代行”を委託した会社であり、契約期間が終了したことでTOOのマネジメント業務はCJ ENMが担当する予定だ」と発表した。

もちろん同じ状況でも、立場や見方によって違う解釈をすることができる。そして本来であれば法的な解釈と判断で、真偽や是非を決めることが最もフェアだろう。

大企業CJ ENMが有利の声も…

今回の議論については「法廷に持ち込むこととなれば、CJ ENMに軍配が上がるだろう」という見方が大半を占めている。

ただ芸能界においても、政治や社会的な論争と同様に、法的に問題が解決される前に特定フレームで問題を提起し、イシューや世論を先取りすることもある。

n.CHエンターテインメント側は悔しさを訴え「大企業の苛立ちと、乙の被害」というフレームを持ち出した。

現在、芸能界や歌謡界で強力な影響力を持っているCJ ENMは、今回の騒動以前にさまざまなオーディション番組での不正行為が明らかになり、信頼度が急落している。

そしてn.CHエンターテインメント側は自分たちとの議論も、そのプロデュース不正問題と同じステージで話をしている。

しかし、CJ ENMにとってこのような状況は納得がいかないはずだ。むしろn.CHエンターテインメントの大株主でCJ ENMの役員として在職した人物が在職期間と退社後、一方的な条件で契約を推進したため、合意に至らなかったと主張している。

単純に二分化して判断することはもはや不可能か

TOOを巡る議論については、単純に二分化して見ることはできない。1つの問題に異なる複数の主体が存在し、甲乙関係が逆転している場面も存在する。

現実を歪曲しないためには、論争の本質を説明可能な事実が最も重要となってくる。

現在両陣営は、自身の主張を裏付ける証拠を1つずつ提示している。今後、この問題が裁判所に持ち込まれるかどうかはまだ予測できないが、下手をすると裁判以前の段階で泥仕合になりかねず、今は公開された事実を合理的に判断しなければならない時期だ。

そして最も忘れてはならないことは、議論の対象となっているTOOが被害を受けてはならないという点だ。

今まさに芸能界で花を咲かせるべき彼らが、自分たちの意志とは関係ない場所で議論の中心にされているということ自体を重く見なければならない。