「芸能人を対象とした脅迫や要求は以前から少なくなかった。芸能人がスキャンダルの漏えいを恐れることを利用しているのだ。ところがMicrodotの事件以降、事実関係を離れて被害を主張する者たちの一声で芸能人が過度な非難を受ける雰囲気が作られている。
内容が真実か否かに関わらず、“あの人がこんなことをした”という断片的な文句だけで芸能人は非難の対象になりやすい。被害者側が自身に有利な主張だけをしてイメージに打撃を与えるのは難しいことではないだろう。こういった場合、芸能人は“甲”ではなく“乙”となるしかない。
オンライン上で世論形成ができるこの時代、被害者側が法的解決よりも“世論裁判”を通じて目的を達成するのはたやすいことだ。被害を主張された時点で、芸能人になすすべはない」
別の関係者も、以下のように主張している。
「芸能人は人々からの愛で成り立つ存在だ。人気を得ることが簡単ではない反面、消えてしまうのは一瞬だ。そのため、世間の目には敏感にならざるを得ない。被害を主張する者たちがそれを悪用しようとするなかで、芸能人は常に警戒心を持つ必要がある。
芸能人は無条件で弱者となるしかない。しかし、事実でないことや名誉を毀損する内容に関しては、法的対応などを通じて積極的に対処する必要もある」
