本来の使い方とは違う、誤った認識で利用されている。韓国プロスポーツ独自の任意脱退制度は、懲戒や懲罰を目的にした制度ではない。
選手が現役生活を終えて引退する一連の過程にあるものだ。任意脱退を申請する際、主体となるのは球団ではなく選手である。
しかし実態は、事件や事故を起こした選手に球団が懲戒を下すかのごとく利用されている。
2019年2月に飲酒運転をしたユン・デヨン（LGツインズ）や、同年4月に飲酒運転を隠蔽し、メディアを通じて露わになったカン・スンホ（SKワイバーンズ）らも、すべて球団の主導によって任意脱退が実施された。
その結果、任意脱退という制度が選手に下せる球団の強力な懲戒として認識されたため、以降は球団が重い懲戒手段として任意脱退を利用している。
韓国プロ野球の関係者は「任意脱退制度の基本は、選手が球団に申請すること」と話すと、本来なされるべき手順についてこう説明した。
「選手が自発的に引退の意思を明かしたとき、任意脱退が進行されると考えればいい。選手側から“契約を履行するのが難しい”、“選手として活動するのは厳しい”という意志を球団に明かす第1段階が、任意脱退申請だ。球団は選手の意思を受け入れる場合、任意脱退を認定しKBO（韓国野球委員会）に申請する」
また、同関係者は「当然、任意脱退の事例は無数にある。プロ元年の翌年である1983年から、引退した選手はみな任意脱退している。だが、オ・スンファンやパク・ビョンホ、キム・ヒョンスら過去に海外進出した選手も、任意脱退の身分だった」と付け加えた。
KBOの規約上、任意脱退選手に対する定義は次の通りだ。
KBO規約5章31条には、“①球団は次の各号のいずれかに該当する場合、総裁に選手の任意脱退を申請し、総裁は当該選手を任意脱退選手として公示する。1.選手が参加活動期間または保留期間中に選手契約の解除を所属球団に申請し、球団がこれを承諾することで選手契約が解除された場合。2.選手が選手契約の存続または更新を希望しないと認定し、球団が選手契約を開場する場合”と明示されている。
球団が習慣のように任意脱退制度を懲戒手段として利用しているのは、最終承認者がKBOの総裁である点が大きい。選手の同意の下で任意脱退書類を作成し、KBO総裁に最終承諾をもらう過程に焦点を当てているのだ。
そのため、KBOは昨年4月のカン・スンホの事例以降、各球団に任意脱退制度の方向性を正すよう要請した。選手が事故を起こした場合、球団の懲戒もKBO賞罰委員会の開催後に行うことも勧告した。
LGツインズが去る1月31日、暴行の疑いで物議を醸したペ・ジェジュンに任意脱退ではなく無期限の選手資格停止処分を下したのも、このような背景がある。
韓国プロ野球関係者は「KBOの規約には制限選手、資格停止選手が明示されている。制限選手と資格停止選手はすべて球団が主体となる。昨年、各球団には引退選手と懲戒選手が任意脱退選手として混合しないようにと伝えた」と明かした。
韓国プロ野球は、年始から選手やコーチの暴行事件、飲酒運転などネガティブな話題が続いた。懲罰を受けるべき対象には然るべき手段を下し、正しく制度が利用されることを願う。
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