日本サッカーが好況を享受している。もちろん、韓国もロシアW杯ドイツ戦での勝利やアジア大会の優勝などで久しぶりに上昇傾向にあるが、それらは男子代表チームの成果であって日本とは比較できない。
ロシアW杯16強入り、U-16代表チームのアジア選手権優勝、女子サッカーのアジア大会金メダルおよびU-20女子W杯優勝に続き、U-19アジア選手権でも無難に勝ち進んで来年に行われるU-20W杯の出場チケットを獲得するなど、男女の性別や年代別代表を問わず、アップグレードしているのが今の日本サッカーの状況だ。
何よりも鼓舞的なのは、Jリーグの逆襲ではないかと思う。
鹿島は2016年クラブW杯でレアル・マドリードと激戦の末にアジア初の同大会準優勝を果たし、昨年は浦和レッズが9年ぶりにACL優勝トロフィーをJリーグにもたらした。
今年、鹿島が東アジア代表としてACL決勝に進み、日本クラブが2年連続でタイトル獲得に挑戦している。
人気の面でも、アジア内でJリーグに対抗できるところはない。Jリーグは2015年から1～3部を合わせた年間観客動員数年間1000万人時代を切り開いて“規模の経済”を達成し、それは観衆→輸入→投資→観衆へとつながる好循環構造の土台となっている。
DAZNと昨年から10年間年間2100億ウォン（約210億円）の中継権契約を結んだことは、もはや燃え上がった火に油を注いだといえる。安定圏に入ったリーグほど外国人枠も広くなる。
J1の場合、来年からは外国人選手を5人まで増やせるように規定を変えるという。Jリーグの質的向上を図りながら、自国選手の技量下落を食い止めることができるという自信を伺い取れる変更だ。
2～3年前までは、中国がアジアサッカーを飲み込むように思われていた。習近平主席のサッカー愛の後ろ盾もあって、中国は各クラブが巨額を投じて世界的な選手を迎え入れたからだ。
韓国のKリーグ・クラブは彼らの資金を羨ましがりながら、その一方では主要選手を中国に移籍させることで得られる“落水効果”も享受した。
しかし、中国もそのようなやり方が間違っていることにすぐに気づいた。むしろ静かにゆっくりと未来を準備したJリーグのほうではないかと思う。
「9年間ACL決勝に進出できず、Jリーグは終わった」という話も囁かれた時期もあったが、Jリーグは競技力が多少落ちる3部リーグのチームまで経営の効率性を高め、日本特有の地域密着などを通じて観衆を維持できるシステムを完成することに全力を傾けた。
それらは、彼らが育てた選手や欧州進出した選手らがロシアW杯で輝き、彼らが育てた有望株が年齢別の国際大会で結果を残す背景にもなった。
多くの人々がJリーグの今日を作った土台として、1990年代後半の構造調整を挙げる。1992年に発足したJリーグは、引退直前に海外スターたちを連れてきて騒がしく立ち上がった。
しかし、Jリーグの人気が急落して各クラブが危機に陥り、結局、1998年に横浜フリューゲルスが消滅する事態となった。
このとき、日本を代表するストライカーの三浦知良が年俸を10分の1にカットし、他の選手の手本になったと聞いている。未来のために、今の苦痛に耐える経営の基本をJリーグのメンバー全員が持っているという意味だ。
そんな事件の後遺症が2000年代に入ってからも続き、Jリーグの低迷期につながったが、今は新たな光を放っている。Jリーグ各クラブの選手獲得こそ“投資”といえる水準になった。
韓国と日本は違う。個人的にJリーグ式の地域密着事業はKリーグに合わないと思う。
Kリーグならではの経営方式を探ることが、競技力下落よりもさらに大きいKリーグ全体が抱えるべき宿題だ。
明らかなことは、黙々と未来を準備するだけではなく、困難を滋養分に自己革新を図ること。好況を手にしたJリーグの状況は、韓国が決して見逃してはならない部分だ。 「お金がない」と言い訳するのではなく、「お金をどう作るか」ということをJリーグを見て考えなければならない。
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