“第三の波”といっても過言ではない。韓国代表選手らのJリーグ移籍ラッシュが続いている。
今冬の移籍市場だけで2人の韓国代表が日本に渡った。
1月14日、FC東京は光州FCの韓国代表FWナ・サンホを迎え入れたと公式発表。その12日後には、ガンバ大阪が中国の広州恒大からキム・ヨングォンを迎え入れるというニュースを伝えた。
2019年アジアカップ最終エントリーに負傷脱落したナ・サンホを加えると、Kリーグで活躍する韓国代表選手とJリーグでプレーする韓国選手は、それぞれ6人ずつ。ぴったり同じ人数となる。
（参考記事：【画像あり】今だからこそ知りたい!! 韓国人Jリーガー、あの人たちは“いま”）
1990年代後半から2000年代初めまで続いた韓国代表選手のJリーグ進出ラッシュを“第一の波”とするならば、多くの有望株が日本行きを選んだ2010年前後は“第2の波”となり、最近の動向は“第3の波”と呼ぶことができる。
この背景には資本とシステムが関係している。
Jリーグは2016年、約2兆ウォン（約2000億円）に達する金額を受け取る条件で、オンラインストリーミング会社のDAZNと独占中継権契約を結び、活況を呈している。
さらに2019年から外国人選手保有制限を解除した。理論的には数十人の外国人選手を保有しても規定上問題ない。
つまり、確実な技量を備えて日本への適応にも大きな障害のない韓国代表選手らは、自然と“第1のターゲット”になった。Jリーグが目ざましい成長ぶりを見せていることもあり、選手らの日本移籍に否定的だった韓国国内の世論もあまり騒ぎ立てない。
しかし、看過できない危険要素もいくつかある。
