10月には「オリンピック簡素化」を掲げるIOCの要請を受けた大会組織委員会が、当初よりも約300億円削減した計画案を報告し、今年3月に中止になっていた聖火リレーも来年3月25日から121日間かけて日本全国を回ることも発表になった。新型コロナの影響で今年2月から中断されていた大会ボランティア向けの講習も始まっている。
日本政府は最近、横浜スタジアムと東京ドームで行われるプロ野球の観客数を収容人員80％から満員まで緩和させ、観客が新型コロナウイルスに感染するリスクについて「技術実験」をすることを発表しているが、それも東京五輪を想定したテストであるほどだ。
だが、こうした動きを誰もが歓迎しているわけではない。むしろついには日本国内感染者が10万人を超えた現状を見て見ぬフリをして開催を強行させるつもりかと、厳しい意見も出ている。前出のプロ野球の観客受入テストも「まるで人体実験ではないか」との批判の声も噴出した。
特に医療にかかわる医者や看護師たちからの意見は厳しく、とある医療専門メディアが全国の医師たちにアンケートした結果によると、51.3％が「2012年開催も延期・中止を」と訴えたという。
ワクチンが開発されていないなかで開催し、世界から選手や観客を受け入れるということは感染爆発も覚悟せねばならず、もし不測の事態が起きれば「人類がコロナに打ち勝つ証」になるどころか、「後世の恥となる」という反対意見もあるのも現状なのだ。
はたして東京五倫は開催されるのか、開催すべきなのだろうか。新型コロナウイルスの流行が長引き慣れてしまったせいで、“安全不感症”になりがちな空気も漂う一方で、開催について今だに賛否両論が分かれる“TOKYO 2020”の今を、これからも定期的に紹介していきたい。
（文＝慎 武宏）
