抜け道を使って選手を獲得する“異常な慣行”が見直される。
韓国プロバレーボール連盟（KOVO）は6月25日、男女プロバレーボール13球団の団長とチョ・ウォンテ総裁が参加した第16期・第5回理事会と臨時総会で、選手年俸制度と関連した規定の制定・改定を行った。
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今回の理事会の核心は、サラリーキャップ以外の方法で給与を保全する方法を制度内に置くことだった。これまで自由契約選手（FA）の獲得のために、不動産や乗用車の提供、親会社の広告出演などを“オプション”として使う異常な慣行が続いた。
しかしKOVOは今回の理事会を通じて、年俸とオプションで構成される「報酬」という項目を新設した。年俸は毎月支給される固定的な報酬を意味し、オプションは給与以外の各種手当や契約金、不動産などを含めるバレーボール活動以外のすべての金銭的な報酬と定義した。
何よりも今回の規定の制定・改定で重要なポイントは、Vリーグ男女部13球団の共感のもとで進行されたという点だ。異常な慣行を根絶するという思いを集めて、規定が改定された。
理事会に参加したある関係者は「満場一致で決まった」とし、「検証方法は大きな枠組みでの原則を定めて、今後は実務者が議論することにした」と説明した。
サラリーキャップの透明化によって、公正な競争構図が作られると予想される。
先立って女子部は去る4月、2020-2021シーズンのサラリーキャップを23億ウォン（＝約2億3000万円、年俸18億ウォン＋オプションキャップ5億ウォン）に設定した。
規定の改定に応じて、年俸以外の金銭的な補償は5億ウォンのなかから支給しなければならない。ただ女子部は今回のオプションキャップで、勝利手当については最大3億ウォンまで除外される。
理事会に出席した関係者は「（実務段階で）内部的に甲論乙駁があるだろうが、理事会では反対意見もなかった」とし、「全般的にチョ・ウォンテ総裁が最初の任期を終え、再スタートするという席だった。チョ総裁を中心に頑張ろうというのが全体的な雰囲気だった」と明かした。
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