新型コロナウイルス感染症が猛威を振るう中、韓国Kリーグの“地方クラブ”が早くも来年の心配をしている。
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Kリーグの大半の地方クラブは、創設以来から各地方自治体への依存度が高い。しかし、現在は新型コロナ拡散を防ぐべく投入された予算のため、普段のような依存が難しい状況にある。
それに伴い、各地方クラブは新型コロナの影響下で、独立して生き残る方法を模索しなければならなくなった。
地方クラブAの関係者は、「自治体に支援予算の補正を要請しているが、全体が苦しい状況だから難しい」と明かす。
また、「今年は新型コロナの余波でさらなる支援を求めることが難しい。既存の予算から消化し、財布のひもを締めるしかない」と話す地方クラブBの関係者も、「全体が苦しい状況なのだから、苦痛の分担をしなければならないのが現実だ」と吐露した。
とはいえ、国の経済が厳しく社会的に揺れている現状で、地方クラブが自立することは容易ではない。
Kリーグは、去る3月30日の代表者会議で既存の38試合体制の縮小に合意した。これにより、各クラブの収益減少やスポンサーからの支援減少など、運営面の困難がさらに増加した。試合数が減るとなれば、スポンサーと既存に約束したテレビやメディアへの露出効果も減らざるを得ないからだ。
地方クラブAの関係者も「結局、広告効果のためにスポンサーが後援してくれるわけだが、試合数が減ってしまえば露出の頻度も減ってしまう」と指摘する。
スポンサー露出効果の減少は、来年のクラブ運営にも影響を及ぼしかねない。地方クラブCの関係者は「リーグ縮小によって、LED広告板で後援してくれようとした企業から払い戻しの要求を受けるかもしれない。広告主には払うだけ全額払い、イメージはイメージ通り削られる恐れがある」は危惧する。
そして、「我々は1年単位で契約するため、来年にも影響が及ぶ可能性がある。後援を取り消したスポンサーはまだいないが、後援を契約するも新型コロナの影響で取りやめにした企業は2～3件ある」と付け加えた。
社会全体が新型コロナに苦しんでいるため、スポンサーも理解を示すかもしれない。とはいえ、スポンサーの露出を拡大する方法を講じるなど、代案を探す努力は必要だ。
地方クラブBの関係者は「スポンサーと約束した試合数を充足できないのであれば、優先的に合意点を探さなければならない。不足した露出回数を埋めるため、ユーチューブコンテンツなど多彩な方法を駆使し、スポンサーを露出できるよう模索すべきだ」と強調した。
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