Kリーグの各クラブで、新型コロナウイルス感染症に伴う苦痛の分担のため給与の返納が行われている。
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今シーズンのアジア・チャンピオンズリーグでFC東京と同組の蔚山現代（ウルサン・ヒョンデ）FCは、4月10日に報道資料を通じて以下のように発表した。
「新型コロナの拡散で全世界の経済が委縮し、親企業の現代重工業も非常経営体制に突入した。試合が無期限延期となり、チケットやグッズ販売などクラブの自主的な収益も減少している。クラブ経営悪化に対する対策を模索していた役職員は、5月から役員は20%、一般職員は10％返納することで決定した」
「シーズン開幕延期という未曽有の事態で、サッカー界全体が困難な状況だ」と話す蔚山現代関係者は、「こんな時期を克服するため、役職員が給与の一部を返納することに決めた。一日も早く新型コロナの危機を克服し、Kリーグが開幕して安全に試合を楽しめる日々が来ることを望んでいる」と心境を述べた。
2015年以来、5年ぶりにKリーグ1（1部）に復帰した釜山（プサン）アイパークも、同様の措置を取っている。
釜山は同日に全体職員会議を行い、役職員の給与返納を決定した。返納金額は4月分の給与からであり、役員は20%、一般職員は10%を返納する。
釜山の事務局は、シーズン開幕延期による試合数減少が及ぼす影響を分析した。分析によると、スポンサー収益や入場収益、グッズ販売収益に大きな打撃が及ぶと予想されている。
特に、去る2015年のMERS（中東呼吸器症候群）事態で観客数が65%減少したことを挙げ、今シーズンの収入予測が大幅に減少すると見込んだ。収益悪化による被害を最小限に抑えるため、釜山内部でも自発的な給与返納が行われたという。
釜山関係者は「Kリーグ無期限開幕延期という困難な時期を克服するため、事務局役職員が給与返納を決めた。返納分はホーム試合運営や選手のサポートに使われるだろう」と述べ、「今回の給与返納を、クラブに直面した新型コロナの事態を克服するための踏み台にしたい」と続けた。
今後も、Kリーグ内部で給与返納が行われるクラブは出てくるのだろうか。
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