サッカー韓国代表パウロ・ベント監督、女子サッカー韓国代表コリン・ベル監督、オリンピック韓国代表キム・ハクボム監督など、各代表チームの司令塔が新型コロナウイルス感染症で困難を経験しているサッカー関係者のために動いた。
韓国サッカー協会は4月8日、前例のない困難を経験しているサッカー関係者のために格別の措置が必要との判断から、3億5000万ウォン（約3500万円）の「サッカー共生支援金」を用意することにしたと発表した。
サッカー共生支援金は、各代表監督と協会職員、指導者たちの給与の一部で助成される。
ベント、ベル、キム・ハクボムら各代表チームの監督は、自発的な同意を経て給与の10％を返納した。ホン・ミョンボ専務をはじめとする協会役員（室長級以上）は給与20％を返納し、従業員も自発的な同意手続きを経て10％を返納した。
サッカー共生支援金の支援対象は、リーグと大会中止で収入に打撃を受けた幼・青少年指導者と審判だ。学校はもちろん、クラブチームまでKFA小中高リーグに登録された783チーム所属の指導者とKFA登録審判全員に、支援金が支給される。
全体の人員は約5000人に上る。支援金額は小中高1チーム当たり30万ウォン（約3万円）、登録審判は級数（1～5級）に基づいて3～10万ウォン（3000円～1万円）だ。
ベント監督は「幼少年から審判までサッカー界全体が生存してこそ、代表チームの存在も光を放つことができる。困難な時期をともにすることで痛みが減り、危機を克服できると信じる」とメッセージを伝えた。
KFAチョン・モンギュ会長は、「地球村全体が新型コロナの困難を経験しているなか、サッカー関係者も経済的な困難に直面している。このような状況でKFAは痛みを分けると同時に、サッカー関係者のための最小限の支援が必要と判断した」と、共生支援金支給の背景を説明した。
一方、韓国プロサッカー連盟も新型コロナによる経営危機克服とサッカー界の苦しみを分け合うために、従業員の給与の一部を返納することにした。
プロサッカー連盟は4月分の給与から、役員は月20％、従業員は月10％ずつ給与を返納する。社員が返納した給与は、開幕後の試合開催とリーグ運営に必要な各種経費を正常に執行するために使用される予定だ。
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