陸上、水泳などメダルが多い種目の選手が多く、参加拒否の意思を示せば、大会そのものが空転してしまう恐れもある。
すでに世界陸上連盟や世界水泳連盟などは、IOCに東京五輪延期を訴える立場を明確にしている。
各国のオリンピック組織委員会も同様の主張をしている。IOCも今週中に緊急理事会を開き、東京五輪延期を話し合うという立場を明らかにした。4週間以内に決定するというのがIOCの新しい方針だ。
アンケートに参加したアメリカの代表級選手のうち34％は「新型コロナウイルス拡散に関する十分な情報が蓄積されれば、すぐ中止した方が良い」、23％は「今すぐ中止すべきだ」という立場を示した。
遅くとも4月15日までには決めるべきだという回答も18％に上り、75％ほどが東京五輪の通常開催に反対した。
