東京五輪の開催と関連した日本国内の世論に、変化の兆しが感知される。開催強行の意志を曲げない安倍晋三首相の反応にも注目が集まっている。
日本のスポーツメディアは最近、相次いで緊急アンケート調査を実施し、東京五輪の7月開催に対する読者の反応を調査した。
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読売新聞系列の『スポーツ報知』が実施したアンケート調査では、3月13日午後7時時点で回答者500人のうち61.4％が「開催の延期」に票を投じた。「中止」しなければならないという回答も19.4％に達しており、否定的な反応だけで81％に達した。
3月14日付けで『スポーツニッポン』が実施したアンケート調査も似たような結果が出た。890人が回答した『スポーツニッポン』のアンケート調査では、57.2％の509人が「延期」と回答した。「中止」という回答も20.6％（183人）にもなり、7月開催に否定的な意見が77.9％だった。
公営放送NHKが3月6日から3日間、全国18歳以上の男女1240人を対象に行ったアンケート調査でも「予定通り開催できないと思う」との回答が45％で、「開催できると思う」という回答（40％）よりも多かった。
ただ、NHKのアンケート調査は世界保健機関（WHO）が新型コロナウィルス感染症の世界的大流行（パンデミック）を示唆する前に実施したので、現在よりも「開催することができる」の回答者が多かったものと推定される。
“復興オリンピック”を掲げて大々的な広報をする日本政府とは違って、日本国民はオリンピック開催を強行した場合、国家信頼度の下落と景気低迷を憂慮するものとみられる。
実際に日本国内のオンラインコミュニティには「安倍内閣が政権維持のために自滅の方向に向かっている。このままオリンピックを開催しては、国際社会から孤立されるかもしれない」という憂慮の混じった書き込みが徐々に増えている。
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