「払い戻しについては、Kリーグが始まってこそ具体的な方法を設けることができる。だからなおさら心苦しい」
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新型コロナウイルスの感染拡大の余波で、Kリーグの開幕延期が長期化する兆しを見せるなか、さまざまな関係者の苦心が続いている。
なかでもチケット販売を担当するマーケティング部門に対する苦情は少なくない。クラブごとに事情が異なるため、先に販売されたシーズンパス購入者への払い戻し方法などを統一して用意するのも容易ではない。
もし試合数が大幅に縮小されることになれば、さらに複雑になる。最大限、購買者が納得できる払い戻し方法を用意しなければと頭を悩ませている。
すべてのクラブにとって最高のシナリオは、新型コロナの余波が落ち着き、4月上旬にKリーグが開幕され、レギュラーリーグとファイナルラウンド（5試合）までの38試合が正常に行われることだ。
基本的にはシーズンパスは、予定されたすべての試合スケジュールを想定した商品であるといえる。もし開幕延期が長期化して試合数が減ると、すでに販売されたシーズンパスの価値が落ちることは避けられない。
クラブAの関係者は「序盤の4試合ほど延期された部分や、今後（リーグ縮小によって）ファイナルラウンド5試合ほどが中止される状況であれば、シーズンパス購入者にクラブ商品や割引クーポン、ペア入場券の特典などをつけようと検討している」と述べた。
またクラブBの関係者も「私たちもマーチャンダイジング商品や割引クーポンなどを支給する方向」と話した。
しかし中止される試合数が増えると、クーポンでの解決は不可能だ。クラブB関係者は「予想より1～2試合さらに中止となると、割引クーポンをはじめ、地域商品券などを追加したり、来期のシーズンパスを購入する際に追加の割引を設けたりする方針。しかし縮小規模が非常に大きくなれば、払い戻しは避けられない」と述べた。
返金するとしても、簡単ではない状況に立たされている。
クラブCの関係者は、「市民クラブは毎シーズン、利害関係のある地域機関や団体、パートナーに商品を手売りしていることが多い。オンライン販売は買い手のデータの確保が可能だが、オフライン販売は100％購入者を特定するのが困難なケースがある。知人を介して複数枚を買う場合もあるからだ」と強調した。
またクラブDの関係者は、返金規定に従わなければならないと主張した。
彼は「コロナ事態という特殊な状況であるため、曖昧な部分がある。チケット販売や払い戻し規定に関連しては、クラブごとに規約があるが、それに従えば購入者も一定の損失を甘受しなければならない」と述べた。
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